病院には様々な医療資格があります。
その中でも医用器具を扱うのが臨床工学技士ですね。
この臨床工学技士に興味を持って目指したいと思っている人もいるでしょう。
ただ臨床工学技士ですが免許申請するのに診断書が必要なのでしょうか？
ここでは臨床工学技士の免許申請について解説していきます！
臨床工学技士免許申請するのに診断書が必要？
臨床工学技士は国家資格職です。
なので臨床工学技士になるための専門カリキュラムが組まれた大学や専門学校で単位を取得し、国家試験に合格をする必要があります。
そしてこの国家試験に合格をすることで臨床工学技士として働くことができます。
しかし、国家資格である以上その後に免許申請をする必要があります。
またその際に必要なものもいくつかあります。
それらを紹介していきます。
臨床工学技士の免許申請ですが合格をしたら、厚生労働省医政局医事課試験免許室に申請をします。
ただだからと行ってどこかに行く必要ななく、全て郵送でやりとりが完了します。
その際に必要なものとしては以下のものがあります。
臨床工学技士免許申請書
まず必要なものは臨床工学技士免許申請書です。
こちらは厚生労働省ホームページからダウンロードすることができるので、事前に準備をしておきましょう。
そして必要事項を記載しておきます。
診断書（発行日から1ヶ月以内）
臨床工学技士の免許申請ですが診断書も必要となっています。
こちらも様式は上記の申請書に付随しています。
なのでこちらを持って事前に最寄りの病院で診察をしてもらいましょう。
資格機能や聴覚機能、精神機能など業務を行う上での基本事項を医師に診断してもらいます。
日常生活に何も支障がない人は、問題なく診断してもらえるでしょう。
住民票の写しまたは戸籍謄本（発行日から6ヶ月以内）
よくある忘れがちなのが住民票です。
こちらは発行日から6ヶ月以内ですので、早めに役所に取りに行っておきましょう。
また最近ではマイナンバーカードでコンビニでこれらが取得できる地域もあります。
ぜひこれも活用して早めに準備しておきましょう。
収入印紙9000円分
免許登録料として9000円かかるので、その分の収入印紙を準備します。
収入印紙自体は保健所でも買うことができるので前もって準備をする必要はありません。
ただそれなりに大きな金額ですので、手持ちがないようなことは避けましょう。
免許証送付用封筒
臨床工学技士の免許証は封筒に入れられて送られてきます。
なのでそれを入れる封筒を同封しましょう。
免許証送付用封筒を準備して、受け取り可能な住所と氏名を表面に記載しておきます。
そして575円分の切手を貼っておきましょう。
もし速達で欲しい場合には速達料金として290円も貼っておきます。
登録済証明書用はがき（希望者のみ）
免許証は届くまでに2〜3ヶ月ほどかかります。
なのでそれまでに臨床工学技士の資格を証明したい場合には、登録済証明書が必要になります。
こちらは所定のはがきに氏名と住所、そして63円分の切手を入れておきます。
これらを封筒に入れて提出をすることで、免許の申請が完了です。
免許証が届くまでには時間差がありますが、登録自体はこれらが届き次第すぐに行われます。
なお臨床工学技士に国家試験に合格をしても、臨床工学技士として業務ができるのは厚生労働省に登録をされてからです。
登録がされずに業務を行うと法律違反になりますので、早めに登録は済ませるようにしましょう。
臨床工学技士の登録済証明用はがきはオンラインでもできるって本当？
登録済証明書用はがきですが必要ではがきをいちいち用意するのは、
はっきりいうとめんどくさいですよね。
こちら楽に済ませる方法はないのでしょうか？
結論から言えば、その場合にはオンライン申請がおすすめです。
これらの手続きは令和3年2月からオンラインでもできるようになりました。
手順としては以下の手順になっています。
①申請書を提出する
②厚生労働省の医師等免許登録確認システムにアクセス
③新規申請時の登録済証明書を希望する方はこちらへアクセス
④必要事項を記入
⑤登録を行う
⑥厚生労働省から申請書の確認、
登録完了後に登録済証明書発行のIDとパスワードが書かれたメールが送られてくる
⑦医師等免許登録確認システム内でそのIDとパスワードを入力し発行をする
これでOKです。
こちらを使えば免許証を持たずに臨床工学技士の証明ができます。
手続きに関してはわからないことがあったら学校にすぐに聞くようにしましょう。
学校はそれらの対応には慣れていますし、そのほうが早いですよ。
臨床工学技士免許申請するのに診断書が必要？のまとめ
臨床工学技士の免許申請ですが診断書が必要です。
またその他にも必要なものはたくさんあります。
それらは早めに準備をしておいて、提出をしましょう。
厚生労働省に登録がされずに業務を行うと法律違反になってしまいます。
また登録済証明書に関してはオンラインでもできます。
これらを活用して、ぜひ間違えずに申請を行ってくださいね。