病院には様々な医療職の方が働いています。
その中でも医療機器に精通しているのが臨床工学技士ですね。
透析や呼吸器、人工心肺などの高度医療機器は臨床工学技士が管理をしています。
そんな臨床工学技士ですが告示研修を受ける必要があるのはご存知でしょうか？
またそれはいつまでに受ける必要があるのでしょうか？
ここでは臨床工学技士の告示研修について解説していきます！
臨床工学技士の告示研修はいつまでに受ける必要がある？
臨床工学技士は医療機器を扱うプロフェッショナルです。
総合病院では医療機器の管理を行なっており、なくてはならない存在ですね。
そしてそんな臨床工学技士ですが、今告示研修が必要になっています。
この告示研修ですが、いつまでに受ける必要があるのでしょうか？
結論から言えば、期限はありませんが早めに受ける必要があります。
詳しく解説をしていきます。
まずは臨床工学技士の告示研修について解説をしていきます。
告示研修とは臨床工学技士の業務拡大に基づき行われる研修です。
臨床工学技士に限らず医療職にはできる仕事の範囲が法律で定められています。
なので例え技術があったり、患者のためにと思っても、法律の範囲を超える業務を行なった場合には罰則があります。
ですが、この法律ですが改正されることも多く、それに伴い臨床工学技士ができる業務が広がることがあります。
そしてその場合はしっかりと技術と知識を持った上で新たな業務を行わなければなりません。
そのために受ける研修が告示研修です。
ちなみに臨床工学技士の法律が改正されたのは2021年であり、その際には以下の業務が拡大されました。
・血液浄化装置の穿刺におけ、表在化している動脈また表在静脈への接続および除去
・手術室や集中治療室で生命維持管理装置の使用の際、輸液ポンプなど接続する静脈路の確保
・生命維持装置を使用する治療において、輸液ポンプを用いた薬剤投与のための操作
・生命維持装置を使用する治療の際薬剤投与で輸液ポンプに接続された静脈路の抜針および止血
・血管のカテーテル治療で電気的刺激を送るための装置の操作
・鏡診下手術における、体内挿入中の内視鏡用ビデオカメラの保持、手術野の視野確保のための内視鏡用カメラの操作
これらの業務を臨床工学技士が行えるようになることで、
より臨床工学技士の必要性を高めチーム医療を円滑にすることができます。
そして臨床工学技士の告示研修ですが基礎と実技で研修が分かれています。
基礎研修はe-ラーニングを用いて行われす。
大体20時間ほどの研修内容となっており、上記の内容について学んでいきます。
e-ラーニングということでネットさえ繋がればどこでもできるのは大きいですね。
それが終わったら実技研修になります。
こちらは基礎研修で学んだことを実際に手技として学びます。
実技研修は研修施設などで全国各地で行われます。
土日の2日間かけて行われるのでこれらをみっちり手技として学ぶということですね。
このように告示研修は臨床工学技士として非常に重要であり、しっかり受ける必要があります。
この告示研修を受ける期間は決まっていません。
ですが、基礎研修はいつでも受けることができますが、実技研修が2027年の3月までとなっています。
実技研修は場所を押さえて行う必要がある以上、時間が経てば行われる回数が減っていきます。
業務拡大の範囲は学生は授業でカバーされるので、その後の新卒の臨床工学技士は業務ができるということになります。
なので告示研修を受けていないと先輩なのに仕事ができないということになってしまいます。
ですので告示研修は早めに受けるようにしましょう。
臨床工学技士の告示研修のメリットデメリットを紹介！
臨床工学技士の告示研修ですがメリットデメリットがあるのでそれらを紹介していきます。
メリット
まずはメリットです。
臨床工学技士の業務範囲が広がる
まず第一に臨床工学技士の業務範囲が広がるということですね。
これによって臨床工学技士の仕事としてのやりがいも増えますし、今まで任せていた業務もできるので業務負担を分散することができます。
雇用が増える
できることが増えるということはそれだけ臨床工学技士の需要が高まります。
そうなることで臨床工学技士の雇用を増やすことができます。
デメリット
ただデメリットもあります。
業務時間が増える
臨床工学技士ですがただでさえ忙しい職種です。
それなのにさらに業務が拡大されたので業務時間も増えてしまいます。
そしてそれによりミスが増える可能性もあります。
医療の質の低下
新しい業務を行う場合、どうしても手技としては臨床工学技士は不慣れになります。
慣れないことを行うことによって医療の質の低下を招く可能性も否定できません。
臨床工学技士の告示研修はいつまでに受ける必要がある？のまとめ
臨床工学技士の告示研修ですが、受ける期間は決まっていません。
しかし実習が開催される回数のことを考えると早めに受けておきましょう。
告示研修によって業務拡大になることはメリットデメリットがあります。
ただ結局は必要な業務ですので早めに受けるようにしてくださいね。