今リフォームについて考えている人も多いでしょう。
家に長く住んでいると老朽化も進みリフォームが必要になっていきます。
しかし、そうなると今度はリフォームのためにまとまったお金が必要ですね。
リフォームですが実は使える制度や減税も多く、使った方がお得です。
ここではそんなリフォーム減税について詳しく解説します。
リフォーム減税について詳しく解説します

リフォームですが実は使える減税制度がいくつかあります。
新築物件を買ったのみには減税制度が多くあって知っている人もいるかもしれません。
しかし、リフォームでもいくつか使える制度はあるので、これらは条件が合えば使ったほうが絶対にお得です。
このような制度は自分から調べないとわからないことも多いので、しっかり理解しておきましょう。
リフォーム減税ですが、以下のような制度があります。
住宅ローン減税
新築の家を買う際に多くの人が使うのが住宅ローン減税ですよね。
実はこの住宅ローン減税はリフォームでも使うことができます。
リフォームで住宅ローン減税を適応させる場合には、返済期間が10年以上、リフォームローンを組む、工事費用が100万円を超えるなどの条件があります。
借入額ですが2000万円が限度としており、10年間ローン残高×0.7%が税金から控除されます。
なので割と大きな額が控除されてお得ですよ。
この住宅ローン減税ですが、忘れてはならないのが確定申告です。
リフォームローンを組んだ初年度では確定申告を行う必要があるので忘れずに行いましょう。
筆者の場合は最近新築の家を建てたのでこの住宅ローン減税を利用しました。
ただ確定申告はかなりめんどくさいので早めに行うことをおすすめします…
ちなみに次年度からは会社員の方は年末調整になるのでだいぶ負担は減りますよ。
リフォームローンを組んだだけではもちろん適応されませんし、しっかりと確定申告をすることが大切ですので忘れずに行ってくださいね。
投資型減税
リフォームでできる減税としては投資型減税もあります。
こちらはローンがあってもなくても使える減税制度となっています。
自己資金か5年未満でのローンを組んで上でリフォームを行なった場合、リフォーム費用の上限はありますが10%ほどが1年間控除されます。
投資型減税ですが、以下のようなリフォームをした際に行うことができます。
・耐震リフォーム(控除額最大25万円)
・バリアフリーリフォーム(控除額最大20万円)
・省エネリフォーム(控除額最大25万円)
・同居対応リフォーム(控除額最大25万円)
・長期優良認定住宅化リフォーム(控除額最大50万円)
これらに加えて家の中で住まいの面積が1/2以上であること、完成後は半年以内に人が住むことなどが条件としては挙げられています。
築年数が長くなると、耐震リフォームやバリアフリーリフォームは必要になってくることが多いです。
なのでそれらのリフォームで減税が行われるのは嬉しいですね。
また、場合によっては複数のリフォームを同時に行うことで、控除額もアップします。
そしてこちらも適応したい場合にはやはり確定申告が必要になります。
こちらも同様に忘れずに行わないと減税が適応されないので忘れずに行うようにしてください。
このようにリフォームをすることによって減税が行われる制度はあります。
このような制度を利用したい場合には、リフォーム業者やハウスメーカーに相談をするのが確実です。
ぜひ事前に相談をしながらしっかりと活用してくださいね。
リフォームによって補助金がもらえることもあります!

上記はリフォームによる減税処置ですが、補助金ももらえる制度もあります。
補助金をもらえる制度としては、以下の制度が挙げられます。
こどもみらい住宅支援事業
こちらは行政が行なっている住宅支援です。
子育て世代をターゲットにした支援であり、省エネ基準を満たした家を購入したりリフォームをすることで、最大60万円ほどの補助金をもらうことができます。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業
こちらは家に環境に配備をした断熱材や断熱窓などのリフォームを行うことで、最大120万円の補助金をもらうことが可能になっています。
長期優良住宅化リフォーム補助金
長期優良住宅化リフォームですが、補助金ももらうことができます。
国が指定する長期優良住宅リフォームを行うことで、100万円から250万円ほどの補助金を受け取ることができます。
自治体による補助金
自治体によってはリフォームに対して補助金を出していることがあります。
家の老朽化に対してや古い設備の場合の交換費用を出してくれることがあるので、ぜひ調べてみるようにしてください。
このようにリフォームで補助金が出ることもあります。
併用ができるできないなどもありますので、しっかりと把握しておいてくださいね。
リフォーム減税について詳しく解説しますのまとめ
リフォーム減税ですが利用できる制度はいくつかあります。
リフォームでも大きなお金がかかることは多いので、ぜひ利用できるのなら減税制度を利用するようにしましょう。
その際にはしっかりと確定申告を忘れないようにしてください。
また、リフォーム減税以外にも補助金を利用することもできます。
使える制度はしっかり利用して、少しでも負担を減らすようにしてくださいね。